身近な方が亡くなった際、一番に決めなければならないことが「葬儀の日程」ではないでしょうか。

この記事では、逝去後、お通夜からお葬式までの流れや日数、忌引き休暇の取得日数について、それぞれの状況別にご紹介していきます。

亡くなった日から、通夜、葬儀までの日程について

亡くなった日から、通夜、葬儀までの日程について、「一般葬」「家族葬・一日葬・直葬」「葬儀の日程を延長する場合」など、それぞれの状況ごとに解説します。

お通夜は亡くなった日の翌日、お葬式は翌々日が一般的

実は、お通夜とお葬式には「亡くなってから○日までにしなければいいけない」という決まりはありません。

一般的な日程は、亡くなった日の翌日にお通夜、その翌日にお葬式という流れになります。

また、深夜から早朝にかけての時間に亡くなられた場合は、亡くなったその日の夜に通夜、翌日にお葬式を行うこともあります。

明確な日程の決まりがないとは言え、ご遺体の保存期限には限界があります。そのため「できるだけ速やかに」行う必要があり、その上で「準備や手続きに無理のない日程」を選ぶことになります。

家族葬・一日葬・直葬（火葬のみ）を行う場合の日程

少人数での家族葬や一日葬、直葬（火葬のみ）を行った場合の最短の日程は、亡くなった日の翌日に告別式と火葬という流れになります。

または、亡くなった日の翌日に告別式を行いその翌日に火葬を行います。実は、家族葬や直葬の場合であっても、火葬までの時間は一般的な葬儀の場合とそれほど変わりません。

亡くなってから２４時間以内に火葬をおこなうことは法律によって禁止されており、直葬の場合であっても、火葬は亡くなってから２４時間以降に行われることになるからです。

遠方の親族が多いなど、葬儀参列者の予定が合わない場合の日程

親族に遠方の方が多くすぐに駆けつけることが難しい場合は、日程を遅らせるなどして状況に応じて対応します。

また、できるだけ多くの方に参列して欲しいと考える場合は、皆が集まりやすい土日や祝日に葬儀の日程を調節することも可能です。

ただし、やはりどちらの場合も日程の延長には限りがあります。また、前述のとおり火葬の日程を亡くなってから２４時間以内に早めることは禁止されています。

すべての参列者の予定に合わせることは難しいですが、可能な範囲で日程調整を行い、後悔のない葬儀に繋げましょう。

火葬場が休日の場合や予約が埋まっている場合の日程

葬儀場は年中無休のことが多い一方で、火葬場は年末年始の間（１２月３０日〜１月３日）は閉めている場合が多くあります。

また、特に年末年始の休み明けなどはすでに予約が埋まっていて、すぐに火葬を行えないこともあります。その場合、直近で空いている日に火葬場の予約をおさえ、火葬を行う日に合わせてお通夜とお葬式の日程を決めることになります。

葬儀の日が友引の日と重なる場合の日程

現在の日本で日にちの吉凶を占う時に使用される六曜（先勝、友引、先負、仏滅、大安、赤口）は、もともと中国で「時間」を区切るために使われていた考え方です。そのため、仏教、キリスト教、神道などの宗教とは関係がなく、本来であれば友引の日に葬儀を行っても問題はありません。

ただし、地域や文化によっては、友引の日は「友が引く」とされることから、縁起が悪いととらえ葬儀を避けることもあるようです。また、火葬場によっては友引の日は営業していないこともあり、その場合は葬儀の日程を調節する必要があります。

家族・親族のお葬式では何日休む？忌引きの日数について

家族や親族が亡くなった際、学校や職場は何日程度休むのが適切なのか、悩まれる方もいるのではないでしょうか。

喪主をつとめたり、家族や親族の葬儀に参列するために取得する休暇のことを「忌引き休暇（きびききゅうか）」と呼びます。

この忌引き休暇の扱いは、学校や会社によってもそれぞれです。一般的な会社では、福利厚生の一部として忌引き休暇を設けており、亡くなった方との関係性によって取得できる日数が定められています。一般的な忌引き休暇の日程は下記になります。

配偶者：10日間

両親：７日間

子ども：５日間

兄弟姉妹・祖父母・配偶者の両親：３日間

孫・叔父叔母（伯父伯母）：１日間

配偶者の祖父母・配偶者の兄弟姉妹：１日間

この忌引き休暇の日数には、土日や祝日が含まれている場合が多く、有給扱いか無給扱いになるかは会社の規定によってさまざまです。正確な日数、申請条件、取得方法が知りたい場合は、勤め先に確認してみましょう。

まとめ

亡くなってから24時間以内に火葬を行えないことを除けば、葬儀を行う日程に関する明確な決まりごとはありません。お通夜とお葬式を行う日程は、遺族や参列者の予定や希望を考慮しながら調節が可能です。周囲や葬儀社のスタッフと相談しながら、焦ることなくお見送りの準備を整えましょう。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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