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お役立ちコラム

危篤から葬儀までに家族がやるべきこと・流れについて

2022/09/14

家族や身近な方が「危篤」状態だと連絡を受けた場合、大きなショックや悲しみの中で何をすれば良いのか、多くの方が戸惑われることかと思います。まずは心を落ち着かせて、できることからひとつひとつ対応していく必要があります。

この記事では、危篤と連絡を受けてから家族や身近な方がやるべきことや、葬儀までの流れについてまとめています。

危篤状態について

「危篤(きとく)」とは「生命」に危機が迫っていて、回復の見込みが極めて少ない状態のことを指します。持病の悪化や突然の事故など、危篤に至るまでの状況はさまざまです。

また、「危篤」と混同しやすい言葉に「重篤(じゅうとく)」があります。命に関わる重い症状である、ということに変わりはありませんが、重篤は「症状の度合い」を表す言葉となります。

もしも身近な方などが重篤だと知らせを受けた場合、その状況や関わりの深さ、周囲の心構えによって受け取り方も変わってくることかと思います。不謹慎な発言は控え、気持ちに寄り添った言葉選びを心がけましょう。

危篤状態から回復することはある?

医師などから危篤状態と告げられた場合でも、必ずしも亡くなってしまうとは限りません。危篤とは生命に危機が迫っている状態ではありますが、数日から数週間の猶予があるケースもあれば、体調が持ち直し普通の生活が送れるくらいに復帰できるケースもあります。

回復の可能性は状況によって変わってきますが、家族や身近な方は残された時間をできる限り有意義に過ごし、もしもの時に備えた行動をする必要があります。

家族が危篤の時に仕事は休める?

家族の葬儀に参列する際には「忌引き休暇」と呼ばれる休暇を取得するのが一般的です。忌引き休暇の日数などは、勤め先の規定によっても変わってきますが、葬儀前後の準備や手続き、後片付けのための休暇を指します。そのため、通常「危篤」と診断された状態では取得することはできません。

仕事を休んで駆けつける場合は、規定の有給休暇を取得する必要があります。職場には、できるだけ早い段階で家族の状況や、どのくらいの休暇を取得する見込みなのかを伝えておけると良いでしょう。

また、危篤状態が長引く場合などは、定期的に連絡を取り、状況を伝えるようにしましょう。

危篤状態の時に家族や身近な方がするべきこと

以下では、危篤状態の時に「家族や身近な方がするべきこと」についてまとめています。家族や身近な方が「危篤」状態だと連絡を受けた場合、大きなショックや悲しみの中で何をすれば良いのか、戸惑われることかと思います。とっさに冷静な判断や行動が取れないことも十分考えられます。いざという時のために、事前に大まかな流れややるべきことについて頭に入れておくと安心です。

まずは落ちいて状況を受け止める

家族が危篤との連絡を受けたら、まずは落ち着いて状況を受け止めましょう。場合によっては、治療方針や医療処置についてなどの判断が求められることもあります。

慌てて行動や判断をすると、事故やトラブルの原因にも繋がります。体調が回復する見込みも考慮して、残された貴重な時間を有意義に過ごせるように準備すると共に、もしもの時に備えて連絡する人のリストや今やるべきことをしっかりと確認しましょう。

最期に会わせたい人への連絡

危篤との診断が下ったら、親族や親しい人など、残された時間に会わせたい人への連絡を行います。心残りにならないよう、面会に関する病院規定などを確認した上で、連絡する人のリストを整理し迅速に連絡を入れましょう。

危篤の連絡を入れる範囲としては、一般的に「3親等以内」と言われています。配偶者(夫・妻)、親、祖父母、曾祖父母、兄弟姉妹、子、孫、ひ孫、伯父(叔父)、伯母(叔母)、甥・姪、が3親等の親族にあたります。親族以外にも、親しい関係にあった方など、本人との関係性を考慮して連絡するべき人を選定しましょう。

また、連絡方法については、電話で行うのが一般的です。その他の方法ではタイムラグや見落としなどが発生し、情報が正確に伝わらない可能性が考えられるからです。電話が難しい場合は、メールやSNSなど連絡のつきやすい方法を選びましょう。連絡の際には、面会時間の規定や本人の状況、入院先の住所、部屋番号などを落ち着いて正確に伝えるように心がけましょう。

連絡するタイミングについては、日頃の関係性などを考慮しましょう。近しい親族や間柄であれば、早朝や深夜など、通常であればマナー違反と思われる時間帯に連絡を入れる場合もあるかと思います。その際は一言お詫びを挟むなど、まずは前置きをしてから状況を伝えましょう。もちろん、連絡先の相手が闘病中や妊娠中など、配慮した方が良いと考えられる場合は連絡時間やタイミングを考慮しましょう。

職場への連絡

家族が危篤になった場合は、親族や身近な方以外にも、できるだけ早い段階で職場へ連絡する必要があります。また、危篤状態が長く続くことも考えられます。その場合は、定期的に連絡を取りながら状況を伝え、今後について相談できると良いでしょう。

臓器提供の意思表示の確認

危篤状態との診断が下った際には、臓器提供の意思表示の確認を行いましょう。本人が臓器提供を希望していて、家族の承認がある場合は、心停止後に医師が臓器移植の手続きを行います。

入院費用、葬儀費用、当面の生活費などのお金の準備

看取り後には、入院費用の精算を始め、タクシー代や駆けつけた方への飲食費、葬儀費用や当面の生活費など、多くのお金が必要となることが予想されます。亡くなった方の口座は、死亡後に直ちに凍結されるわけではありませんが、口座が凍結された場合は相続関係が整理されるまで引き落としができなくなります。

相続関係に問題がない場合でも、早くて約1週間〜30日後に相続人に遺産が相続されることになります。また、生命保険などの保険金は、多くの場合葬儀費用を支払った後に支払われます。

病院や葬儀社への各支払い、生活費などを個人口座から支払う必要がある場合は、予め引き落として現金を準備しておきましょう。

葬儀社の選定・宗教者への連絡

ご家族や身近な方が亡くなった後は、深い悲しみの中で多くの手続きや判断が必要となります。臨終を迎えた直後に、葬儀社の候補探しから始めるのは大変です。葬儀社を決めたあとも、プラン決めや打ち合わせなど慌ただしくなることが予想されます。

また、慌ただしい中で冷静な判断ができないことも考えられます。可能であれば、もしもの時に備えて事前に葬儀社だけでも決めておくと良いでしょう。余裕を持って選定することで、複数の葬儀社から見積もりを請求して比較することも可能です。

また日頃からお付き合いのある菩提寺がある場合は、連絡を入れておきましょう。事前に状況を伝えておくことで、万が一の際にも迅速に対応してもらうことができるでしょう。

危篤から葬儀までのおおまかな流れについて

葬儀社や地域によって、順序や内容は多少異なる場合もありますが、危篤から葬儀までのおおまかな流れは以下のようになります。一般的な葬儀(一般葬、家族葬)では、亡くなった翌日、もしくは翌々日にお通夜を行い、通夜の翌日に葬儀と告別式という日程となります。

また、亡くなった日に火葬をおこなうことは法律によって禁止されているため、直葬(火葬のみ)の場合であっても、火葬は亡くなってから24時間以降に行われることになります。

(1)危篤

(2)御臨終

(3)死亡診断書(死体検案書)の作成

(4)エンゼルケアを行う

(5)葬儀社を呼ぶ

(6)安置先へご遺体の搬送を行う

(7)葬儀の打ち合わせ

(8)参列者への連絡

(9)湯灌・納棺の儀

(10)お通夜

(11)葬儀・告別式

(12)出棺

(13)火葬・骨上げ

(14)埋葬

家族を看取り、葬儀を行うまでには、さまざまな手続きや工程が必要です。ただし葬儀についてわからないことがあったり、戸惑いがあるのは他の多くの方も同様です。大体のことは葬儀社のサポートを受けながら進めていくので心配ありません。事前に葬儀までの流れややるべきことを把握して、後悔のない葬儀につなげましょう。

まとめ

この記事では、家族や身近な方が危篤になった場合にやるべきことや、葬儀までの流れについて解説してきました。万が一の際には、まずは心を落ち着かせ、やるべきことや連絡するべき人を整理し見極めることが大切です。周囲や葬儀社のスタッフとも相談を重ねながら、ひとつひとつ対応していきましょう。