家族や身近な親類が亡くなり、自分や家族が喪主をする場合は葬式に関連する多くの手続きをすることになります。

訃報を伝えることと、葬式の日程を早めに決めることはとくに重要です。

本記事では葬式の日程で決めなくてはいけない基本的なことや、法要についての決まりなどを解説しています。

必ず押さえておきたいポイントに絞って解説をしていきます。時間がない中で日程決めをしなければいけないときや、葬式の基本的な流れを知りたいときに参考にしていただけたら幸いです。

葬式の日程を決める

現代の葬式は大幅に簡略されています。

しかし、親族や知人が集まれるように、スケジュール決めはしっかりと行わなくてはいけません。

まずは一般的な葬式の流れを知り、その後にそれぞれの日程を考えていきましょう。

葬式はお通夜の翌日に行うのが一般的

お通夜は亡くなった日の翌日に、葬儀と告別式はお通夜の翌日に行うのが一般的です。

例えば9月12日に逝去された場合は、翌日の13日にお通夜を行い、14日に葬儀と告別式を行うことになります。

しかし、明確な決まりが定められているわけではありません。葬儀場や僧侶の都合がつかない場合や、親族が集まれない場合は、日をずらして日程を調節しましょう。

友引は葬儀を避けた方がよい

六曜の観点から葬儀を避けた方がよい日があります。六曜とは陰陽道や民間信仰の1つで、日ごとの吉凶を表すものです。

一部のカレンダーでも見られる「大安・赤口・先勝・先負・友引・仏滅」の6種類があります。

この中で「友引」は葬儀を避けた方がよい日です。字の通り「友を引く」という意味があり、「友達も死後の世界に連れて行く」という言い伝えがあるからです。

しかし、六曜と仏教はまったく繋がりがありません。

迷信やただの言い伝えであると割り切れて、親類にも気にする人がいない場合、無理に守る必要はないでしょう。

仏教と関係ないものの、葬儀場や火葬場は友引の日は休業するのが一般的です。

火葬場が開いていないと葬儀ができないため、友引が日程に重なる場合は先に営業状況を確認するようにしましょう。

葬儀・告別式の日程を決める

葬式の日程を具体的に決める際、最初に決めるのは葬儀の日です。

告別式は葬儀のあとにそのままの流れで行うのが一般的なため、葬儀と告別式は同日に行うものとしてお話します。

火葬は逝去から24時間経過していないと行えないことが法律で定められています。24時間経過していれば、火葬する日に明確な決まりはありません。

葬儀と火葬の順番は地域によって前後することがあるため、慣習に従ってください。

まずは遺族と近しい親族のスケジュールを確認しましょう。

とくに遺族は全員が葬儀に参加するのが基本です。遠方に住んでいる遺族がいる場合は交通機関の予約などを考え、余裕のある日程にしてください。

次いで葬儀場・火葬場の空きを確認します。

土日や祝日、連休明けなどは混み合うことが多く、思う通りに予約ができない可能性を考慮しておきましょう。

葬儀に呼ぶ僧侶のスケジュールも検討しなくてはいけません。

亡くなった人と同じ宗派の僧侶を呼ぶ必要があるので、菩提寺に早めに連絡を入れて予定を確認してください。

最近は僧侶の派遣サービスも定着してきました。

菩提寺がなかったり、どうしても都合がつかなかったりする場合は、葬儀屋に相談すると紹介してくれることがあります。

お通夜は葬儀の前日夕方に行う

葬儀の日程が決まったら、お通夜はその前日の夕方に行います。斎場の空きや遺族の都合を考慮し、葬儀屋と相談して日時を決定しましょう。

最近は家族葬をはじめとしたコンパクトな葬式が増えており、お通夜をしない選択も一般的になりました。

お通夜をせずに1日で葬儀・告別式を済ませる葬式を「一日葬」といいます。

一日葬では通常２日かかることが１日で終わり、時間と費用の負担を抑えることができます。

偲ぶ会やお別れ会はゆっくり計画してOK

偲ぶ会やお別れ会を開催する日に決まりはありません。

数ヶ月、半年後に行われることも多いので、元の生活に戻ってからゆっくりと決めて大丈夫です。

葬式では慌ただしく、亡くなった人のことを十分に考えられないことも多いです。改めて故人らしいお別れができるように、どんな偲ぶ会にするかを遺族や仲間と一緒に考え、より多くの人が参加できるように日程を決めましょう。

訃報の連絡をするタイミングと手段

訃報はその場にいない親族や関係者に、できるだけ早く伝えないといけません。

連絡が重なってしまうことを考慮し、訃報の連絡は1人で行うか、連絡するグループの担当を決めて行うようにしましょう。

訃報のタイミングは伝える相手との関係を考慮する

訃報の連絡をするタイミングは、基本的にはご遺体を安置したあとです。

同居している家族や近しい親族など、亡くなったことをいち早く伝えたい人がいる場合はその気持ちを優先してください。

訃報の連絡を受けると、受けた側も慌ただしくなります。

そのため、できるだけ1度で葬儀に関する必要事項を伝えるようにするのが鉄則です。

友人、会社・仕事関係者には、お通夜・告別式の日程が決まってから連絡するのが一般的です。

訃報で伝えるべきことは5つ

訃報では、亡くなったという事実に加えて、以下の内容を確実に伝えると相手方を困らせません。

・亡くなった人の氏名

・葬式の日時と場所

・葬儀の宗派や形式

・葬儀の宗派や形式

・喪主の名前と連絡先

家族葬や密葬であればその旨を、お香典やお供えを辞退する場合もしっかりと伝えましょう。

メールや文書によって伝える場合は、箇条書きにすると分かりやすいです。

家族や近しい親族と友人には、訃報を2回に分けて伝えます。

1回目は亡くなった直後にその事実を、2回目は落ち着いて葬式の日程を伝えるようにしましょう。

訃報連絡の基本は電話がよい

訃報の連絡は基本的には電話で行います。

最近は電話よりもLINE通話やボイスチャットを使う人が増えていますが、電話番号がわかる場合はできるだけ電話で伝えるようにしましょう。

つながらなくても間違いなく着信履歴が残り、留守番電話にも残すことができるからです。

電話がつながらない場合や、会社関係者など多くの人に一斉に連絡をしたい場合はLINE・メール・FAXという手段もあります。

連絡手段が多様化しているため、亡くなった人が生前によく使っていた方法に合わせて訃報を伝えるのがスムーズです。

所属していたグループの代表者に伝える

訃報の連絡で迷いやすいのは「誰に連絡をするべきか」ということです。

故人の交友関係を把握するのは非常に難しく、連絡をもらえなかった！とショックを受ける人が出てしまいかねません。

それを回避するには、故人と関係のあったグループの代表者に連絡をするのが正解です。

・会社や取引先関

・友人や知人、サークルやクラブの仲間

・ご近所や自治会、町内会

このようなグループの代表者に連絡するとよいでしょう。訃報を仲間に伝えてもらうことで、ひとりひとりに連絡する手間を省け、連絡漏れを防ぐことができます。

初七日・四十九日など法要の日程について

日本では半数以上が仏式に則って葬式やその後の法要を行います。

ここでは仏式の法要について解説をしていきます。

初七日法要は葬儀と同日に行うことが増えている

仏式では逝去から7日ごとに法要を行うことになっており、「初七日」が最初の法要です。

初七日の数え方は、命日から数える場合や、命日の前日から数える場合など、地域と宗派によって異なります。

いずれの場合も葬儀や告別式から、ほとんど日を置かずに初七日を迎えることになります。

そのため、遠方の人に配慮して葬儀の日や火葬の後に初七日をまとめて行うことが増えてきました。

こうした前倒しで初七日を行うことを「繰り上げ初七日」といいます。僧侶を呼ぶ回数を減らし、親族が集まりやすくするために採用することが多くなりました。

四十九日法要の日程変更は前倒しが基本

本来は初七日のあとも7日ごとに法要を行い、追善供養をするのが仏式の流れです。

しかし、7日ごとに集まったり、僧侶を呼んだりするのは難しいため、ほとんどの場合は初七日のあとの法要は四十九日まで間が空きます。

四十九日の法要は友人や親しい職場の人など、幅広い関係者が参列します。それを考慮し、人が集まりやすいように土日や祝日に合わせてスケジュールを組むことが多いです。

土日に合わせるために、49日後よりも前倒すことは問題ありませんが、遅らせてしまうのはよくありません。

四十九日の法要には、亡くなった人の魂が極楽に旅立つ節目という意味があり、遅くなってしまうと成仏を先延ばしにしてしまうからです。

仏式以外の法要の日程について

ここまでは仏教の葬式について解説をしてきましたが、他の宗教で行う法要の日程についても解説していきます。

キリスト教の追悼ミサ・記念式典

キリスト教はカトリックとプロテスタントで行う儀式が違います。

カトリックでは「追悼ミサ」を3日・7日・30日目と1年後の命日に行うのが一般的です。そのあとは仏教や神道の三回忌などにあたる儀式はありません。

プロテスタントでは「記念式典」を行います。

近代では1ヶ月目の「召天記念日」を自宅や教会、お墓の前などで祈りを捧げるのが一般的です。

そのあとは1年・3年・7年の命日に追悼の記念集会を行います。

カトリック・プロテスタントのいずれの場合も、日本での葬儀においては厳格な規定は設けられていません。

遺族や親族に仏教徒が多い場合は、初七日や四十九日に合わせて日程を決めることも珍しくありません。その場合は他のキリスト教徒の親類にも了解をとり、トラブルにならないようにしましょう。

追悼ミサや記念式典を行う場所は、自宅や教会、墓地が基本的です。

しかし、参列者が多い場合は、斎場を借りることがあります。

斎場を借りる必要がある場合は、キリスト教の儀式を受け入れているかを確認し、あらかじめ日程を決めておきましょう。

神道の霊祭は10ごとに行う

神道では逝去から10日ごとに「霊祭」という儀式を行います。

初七日にあたる十日祭、四十九日にあたる五十日祭はとくに重視されます。

五十日祭では「清祓いの儀」を行い、これを以って忌引明です。

その後は「式年祭」というものを、1年・3年・5年・10年…と行い、仏教の一周忌や三回忌のように続いていきます。

しかし、神道には明確なルールが定められていません。地域の生活様式や慣習によって儀式の内容や儀式を行う日程は変化しています。

また、細かい作法や準備にも違いがあり、地域による考え方や習わしによって変わり続けています。

神道の儀式で迷うことがあれば、親族や地域の葬儀屋に相談して必要な霊祭を行ってください。

宗教ごとのマナーを守る

キリスト教や神道では「供養」「成仏」といった仏教用語は使わないなど宗教上のマナーが存在します。

一般的に使われる言葉であり、その宗派に慣れていないと使ってしまうことが多いので注意しましょう。

また、キリスト教では果物やお酒などの供物をする習慣がありません。生花を送るのが一般的です。

失礼にならないよう、事前に宗教ごとのマナーを調べておきましょう。

葬式の日程を決めるときの注意点

葬式の日程は参列者の都合を考慮し、斎場や火葬場の予約も行い、僧侶の手配もしなくてはいけません。

混乱の中で多くのことを決めるのは大変です。トラブルにならないように以下の点だけは注意して決めましょう。

地域の風習や慣習を考慮する

葬式の基本的な内容や様式に大きな差はありませんが、地域や宗派によって“当たり前”や“暗黙の了解”があります。

都会では当たり前になっているメールやLINEでの訃報の連絡が、地方では大きな失礼になってしまうことも。初七日や四十九日の数え方の違いもあります。

大切なことは地域と宗派に合わせることです。

ここで記載している葬式の流れや日程が100%正解ではありません。

お住まいの地域の風習や慣習に合わせることを第一に、スケジュール決めや連絡をしてください。

遠方からくる参列者には早めに連絡する

葬式は予測できるものではありません。

遠方から参列する場合、移動の時間も考えなくてはならないため、慌ただしく準備を行うことになります。

そういった人に対しての配慮を忘れてはいけません。

葬式の日程が決まったら、できるだけ早く連絡することはもちろん、初七日をいつ行うかも決めておくと遠くからくる人の負担を減らせます。

宿泊する場所が必要であれば、その手配のことも考えておきましょう。

亡くなった人の宗派を確認する

日本はほとんどの人が仏教徒であると思われがちですが、神道系も少なくありません。

文化庁が行った宗教統計調査によると、神道系の信仰者割合は46.5%もあり、仏教系の48.1%と二分している状態です。

そのため、安易に仏教だと思って準備を進めてしまうと取り返しのつかないことになります。

仏教系だとしても宗派によって葬送の作法や、葬儀が持つ意義が違います。

故人の宗派が自分とは異なる場合や、はっきりしない場合は必ず確認しましょう。

故人の希望を尊重した葬儀を心がける

最近は終活やエンディングノートが注目されるようになり、自分の葬式について希望を遺す人が増えています。

遺族なら、故人の最後の願いを叶えてあげたいと思うでしょう。

家族葬がいい、お墓はどこに入りたい、誰を呼んでほしい……

内容によっては、叶えることが難しいことが書かれているかもしれません。

すべてを実現するのは難しいので、無理のない範囲で故人の希望を考慮した葬儀にしましょう。

1人で抱え込まずに周りにサポートしてもらう

家族や近しい人が亡くなったときのショックは大きく、冷静なつもりでも混乱していることが多いです。

そのような状況でも、葬儀の準備は遺族がしなくてはいけません。日程の決定や関係者への連絡など、多くのことをする必要があります。

1つでも抜けたり、ミスがあったりすると、再度確認や連絡が必要になります。

あとでトラブルにならないためにも、1人で抱え込まずにサポートをしてくれる人に助けを求めましょう。

葬儀の日程は参列者の希望を考慮して決める

家族が亡くなると、悲しむ暇もなく葬儀に関する多くのことを決める必要に迫られます。

葬儀場はどこにするか、いつにするか、誰を呼ぶか、火葬場や僧侶の手配、費用はどうなるのか……

現実的なやり取りが求められ、それに対応するのは遺族にとってはとても辛いでしょう。

しかし、葬式は故人と過ごす最後の時間です。

周りにサポートしてもらいながら、遺族や参列者にとって大切で悔いのない時間にしましょう。

本記事で紹介したポイントを押さえればスムーズに日程を決めることができます。

葬儀のスケジュールや日程決めに、少しでも役に立てていただければ幸いです。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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