昨今では新聞を取らない世帯も増えてきていますが、今もなお新聞にしっかり欄が設けられているのが「お悔み欄」です。
このお悔み欄には、故人の名前や葬儀の情報などが掲載されています。
あまり馴染みのないものかもしれませんが、このお悔み欄には重要な役割があります。

ただ、お悔み欄についてよく理解せずに放っておくと、訃報を掲載するつもりがなかったのに、知らぬ間に掲載されてしまった、なんていうことにもなりかねません。
お悔み欄についての理解を深め、掲載の可否を判断しましょう。

この記事では、葬儀情報が一目でわかるお悔み欄についての基本情報や、掲載・不掲載方法などを詳しくご説明します。

新聞の葬儀情報とは

新聞の葬儀情報とは、主に「おくやみ」や「お悔み申し上げます」と見出しの書かれたお悔み欄や、死亡記事のことを指します。

お悔み欄とは

新聞のお悔み欄とは、亡くなられた方の名前・逝去日・住所・葬儀日程・喪主名などを掲載する欄のことを言います。
どのような全国紙・地方紙にも掲載欄が設けられているため、ご自身が購読されている新聞のどこかにお悔み欄が掲載されているはずです。

このお悔み欄は、大手新聞社であれば大企業の会長や社長の訃報や、著名人の訃報を取り上げることが多いです。
一方、各都道府県の地方紙の場合、その都道府県にお住まいの方々の訃報などが掲載されます。
お悔み欄への掲載は、基本的には無料です。

お悔み欄への掲載方法

お悔み欄へ情報を掲載したい場合は、遺族が新聞社へ掲載申し込みを行う場合と、葬儀会社が手配する場合とがあります。
葬儀社が手配する場合は、お悔み欄への掲載が慣習化されている地方が主です。

遺族がお悔み欄への掲載を希望する場合は、遺族から各新聞社へ連絡を入れ、次のような掲載内容を伝えます。

・亡くなった方の名前
・逝去日
・死因
・享年
・通夜、告別式の場所と日程
・喪主の名前、住所

また、上記のような詳細な情報ではなく、故人の訃報のみを掲載することも可能です。

お悔み欄に掲載したくないときは？

お悔み欄は、必ずしも故人の訃報を掲載しなければいけないものではありません。
掲載したくない場合は第一に、新聞社に連絡しないこと。
また、新聞社側からお悔み欄への掲載を問われる場合がありますが、その時はしっかりと断りましょう。
さらに葬儀社の方に、お悔み欄への掲載を希望していない旨を伝えておけば、お悔み欄に故人の訃報が掲載されることはまずあり得ませんので、ご安心ください。

特に葬儀社への連絡は忘れないようにしましょう。
先ほども記載いたしましたが、お悔み欄への掲載が慣習化されている地方では、葬儀社の判断で新聞社へお悔み欄への掲載を依頼してしまうパターンも存在します。
葬儀社にしっかりと「お悔み欄に掲載するつもりはない」ことを伝えておけば、知らないうちに新聞のお悔み欄に訃報が掲載されてしまったという事態を避けられるでしょう。

なぜ新聞に葬儀情報を載せるのか

では、なぜお悔み欄を利用する方々がいらっしゃるのでしょうか。
その理由は、やはり故人の訃報を関係者の方や知り合いの方に一気に知らせたいからです。
地方紙の場合、知り合いの方々は新聞のお悔み欄を見て葬儀の場所や日時などの情報を知り、葬儀に参列することができます。

もちろん、電話で訃報を知らせることもできますが、電話の場合は相手が留守の場合も少なくありません。
なかなか電話が繋がらずに葬儀の日を迎えてしまった、なんていうこともあり得ます。
その点、新聞のお悔み欄は相手の方が自由な時間にいつでも見ることができますので、知り合いの方が故人の訃報を知らずに過ごしてしまうというデメリットを防ぎやすいのです。

お悔み欄と死亡広告の違い

「死亡広告」という言葉を耳にする機会がありますが、これは要するにお悔み欄のことを指しています。違いはありません。
先述の通り、遺族の方が新聞社に依頼して、亡くなった方の名前や葬儀の日時を掲載します。

お悔み欄と死亡記事の違い

また、「死亡記事」というものも新聞の欄には存在しています。
お悔み欄（死亡広告）と死亡記事の違いは、お悔み欄は故人の訃報の概略であるのに対して、死亡記事はその名の通り「その方の死を伝える記事」である点です。

著名な方が亡くなられた場合は、この死亡記事が書かれることが多いです。
また、死亡記事に掲載されるのは人物だけではなく、有名な動物などが掲載される場合も。

お悔み欄（死亡広告）とは違い、どのような人物（動物）をどのように掲載するかは、遺族ではなく新聞社が決定します。

葬儀情報掲載可否の連絡は忘れずに

お悔み欄への掲載は、故人の訃報を一度で多くの方々に知らせるのには有効な方法です。
実際、地方紙などではお悔み欄で知り合いの訃報を知り、葬儀に参列する方もいらっしゃいますし、沖縄県では新聞のお悔み欄を利用して多くの方々に訃報を知らせる文化が根付いています。

ただ、「不特定多数の方々に知らせることはない」「葬儀も家族葬で慎ましく執り行う」といった場合は、特に葬儀社への意思表明が重要です。

お悔み欄に訃報を掲載するかしないか、よく考え、手配をしましょう。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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