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お役立ちコラム

葬儀費用の相場と仕組みをわかりやすく解説

2020/08/30

葬儀費用は不明瞭でわかりにくいところがあります。葬儀が終わって葬儀費用の高さに驚かないためにも、だいたいの費用の相場と内容を知っておくと安心です。
ここでは、葬儀費用を安く抑える方法や、葬儀費用に関することで起こりがちなトラブルまですべてご紹介します。葬儀費用についてわからないことがある方はご覧ください。

葬儀費用の平均

葬儀にはたくさんのお金が必要になることはわかっていても、具体的にどれくらいかかるのかはわからないものです。葬儀費用はピンからキリまでですが、株式会社鎌倉新書による「第3回お葬式に関する全国調査」アンケート結果では、葬儀の平均総額は178.2万円となりました。あくまでも平均ということになりますが、この金額は高いと感じる方も多いかもしれません。

葬式を行う際、葬儀社に依頼することがほとんどでしょう。葬儀社にはいわゆる「葬儀プラン・葬儀パック」という基本プランがあります。基本プランは、葬儀費用をわかりやすくしているもので、グレードによって価格が変わります。
この基本プランの中には、火葬料金や搬送料金、そしてドライアイスの料金などは含まれていないことがほとんどです。

基本プランの料金は葬儀に必要なもののみの価格ということになり、それ以外にかかる費用を追加していくと、思っている以上に高くなってしまうのです。葬儀の基本プランが安いからといって、その費用だけで済むと思うのは間違いです。あくまでも、「最低限葬儀に必要な費用」だと思っておきましょう。

[注1]株式会社鎌倉新書:「第3回お葬式に関する全国調査」アンケート結果
https://www.e-sogi.com/research/2017/

葬儀費用の内訳

葬儀でかかる費用は葬儀費用だけだと思ってしまいますが、それ以外にもさまざまなものに料金が発生します。葬儀でかかる費用は以下のとおりです。

  • 葬儀一式費用
  • 寺院費用
  • 飲食接待費用
  • 心づけ

以下ではそれぞれの内訳や費用の平均価格について詳しくご紹介します。

葬儀一式費用の内訳

葬儀一式費用というのは、先ほどご紹介した「葬儀プラン・葬儀パック」と呼ばれる基本パックに含まれるもので、葬儀前から葬儀後で「物や人・場所に必要な費用」ということになります。

葬儀前

葬儀前にかかる費用は次のとおりです。

  • 寝台車
  • 枕飾り
  • 遺体保存処置
  • 遺体搬送費
  • 遺体のメイクアップ
  • 保管料
  • お棺

寝台車は、病院や自宅などから斎場へ…といった故人を搬送するためにかかる車の費用です。

枕飾りは、仏式の場合は花立て・香炉・燭台の三具足・一本樒・線香・ろうそくを用意する必要がありますので、そのためにかかる費用です。

遺体保存処置には、ドライアイスや防腐・防臭剤を使用するための費用が必要になります。葬儀式までの日数分かかり、ドライアイスはだいたい1日1万円ほどです。

遺体搬送費は、10キロ、20キロ、30キロなど距離によって価格が変わり、距離が長いほど高くなります。また、時間帯によっても葬儀社によっても価格はバラバラです。

遺体のメイクアップは、湯灌・エンバーミング・メイクアップなどを希望する場合に必要となる費用です。

保管料については、葬儀社にもよりますが、1日数千円~2万円ほどかかります。自宅で安置することができない場合は葬儀社や斎場で安置する必要があります。

お棺は葬儀社で手配してくれますが、こちらの費用も追加でかかります。

お通夜・葬式

お通夜・葬式では以下の費用がかかります。

  • 式場使用料
  • 祭壇
  • 位牌
  • 祭壇周り
  • 遺影写真
  • 受付・焼香具
  • 会葬礼状
  • その他(音響・照明設備、着物の着付け)

式場使用料は、式場を使用する際にかかりますが、基本プランに含まれていない場合があります。

祭壇は白木祭壇、花祭壇から選ぶことができ、花祭壇には造花と生花があり価格が違います。また、白木祭壇・造花祭壇を選んだ場合でも、お別れの際に棺に入れる切花の料金がかかります。

位牌については、仏式では白木位牌が必要になります。葬儀社で用意してもらえますが、会社によって価格が変わります。

また、祭壇周りにはお供え物、水引幕などが必要です。

遺影写真としてモノクロ・カラーの写真と写真額も必要です。

受付に置く用品として筆記具・貴重用紙・貴重品袋が、焼香具として線香とろうそくも必要になるでしょう。

会葬礼状は、葬儀に参列してくださった方に感謝の気持ちを伝える礼状です。参列者の人数以上の枚数が必要です。

そのほか、音楽葬など特別な葬儀の場合は音響設備や照明設備が必要です。着物の着付けなども別途料金がかかります。

会場外

会場外では、次のような費用がかかります。

  • 門灯造園等装飾
  • テント装飾
  • 案内看板
  • 霊柩車
  • バス・ハイヤー
  • 火葬料
  • 火葬中待合室使用料
  • 運営スタッフ
  • 運営管理費

門灯造園等装飾は、斎場の入り口に家紋入りの提灯などを施すときにかかる費用です。

テント装飾は、斎場の外に会葬者を受け入れるスペースを作る際に必要です。冬場にはテント以外にストーブなども設置しますので、その費用もかかります。

案内看板は、会葬者のために必要です。斎場前につける故人名式場看板を用意します。

斎場から火葬場まで棺を乗せて運ぶ車両も手配します。火葬場併設斎場の場合も移動に霊柩車を使用するところがあります。また、会葬者の移動のためにバスやハイヤーを人数に応じて手配する際の費用もかかります。

火葬料は民間火葬場・公営火葬場によって料金が異なります。また、火葬には1~2時間ほどかかるため、10名以上いる場合は火葬中待合室を用意する必要があり、その使用料もかかります。

司会、交通整理などのために運営スタッフをお願いする場合はその費用も必要です。また、葬儀前の打ち合わせから葬儀式終了までの運営を任せるための運営管理費は、「管理費・運営費・手数料」という名前で記載されます。

寺院費用の内訳

寺院費用というのは、お寺や教会に払う料金(読経料や戒名料など)のことです。これに関しては、お寺や教会によって金額がかなり異なり、平均は約50万円です。読経や戒名が必要ない場合はこの費用はかかりません。

  • 読経料:通夜から初七日までにかかる読経料
  • 戒名料:「信士」や「信女」の場合は5~10万円ほど
  • お布施:僧侶にお礼として渡すお金。1人につき20~50万円ほど

戒名料は宗派や文字数によっても金額が大きく異なりますので、ご確認ください。

飲食接待費用の内訳

飲食接待費用というのは、葬儀の際に出す食べ物や飲み物、会葬返礼品にかかるお金です。

  • 通夜料理:通夜に参列してくださった方に出す料理
  • 告別料理:告別式の後に出すお膳形式の料理
  • 会葬返礼品:葬儀に参列してくださったすべての方に感謝の気持ちを込めてお返しする御礼品

これらの料理、返礼品は、人数やグレードによって価格に開きがあります。

心づけの内訳

心づけというのは、葬儀を手伝ってくださった方にお礼として渡すチップのようなものです。心づけを渡す相手は以下のとおりです。

  • 霊柩車、ハイヤー、バスなどの運転手
  • 火葬場の係員や料理配膳人などのスタッフ
  • 葬儀を手伝ってくれた方々
  • 僧侶

運転手やスタッフなどにはだいたい2,000~3,000円ほど渡すのが一般的です。また、出向いてくださった僧侶へはお車代とお食事代を心づけとして渡しましょう。お食事代は、僧侶が会食を断った場合のみ渡します。金額は、出された料理の金額に2,000~3,000円ほど上乗せした額を目安にしましょう。

このように、葬儀には葬儀一式費用以外にもさまざまな費用がかかるということを覚えておきましょう。

葬儀形式と費用

葬儀形式によっても費用は異なります。ここでは、葬儀形式によってどれくらい金額が異なるのかをご説明します。

一般葬

一般葬とは、遺族と親族以外に、故人が生前お世話になった人、縁があった人などが参列する一般的な葬儀です。お通夜に50~150名、告別式に10~20名ほどの参列者が集まる規模です。一般葬の場合の金額は、葬儀一式費用、飲食接待費用、寺院費用を入れて200万円前後の費用がかかるといわれています。

家族葬

家族葬とは、遺族や故人と生前ごく親しい間柄にあった人のみで行う葬儀のことです。10~30名ほどの参列者が集まる規模です。家族葬の場合は100万円前後の費用がかかるといわれています。

直葬・火葬式

直葬・火葬式は、お通夜や告別式を行わずに、短い時間の儀礼と火葬のみを行うものです。参列者は5~10名ほどの規模です。飲食接待は行わないため、葬儀一式費用のみで済み、20〜30万円程度が相場となるようです。葬儀というと一般葬が代表的なものですが、最近ではごく親しい人だけで行う家族葬も多くなってきています。

追加料金が発生する場合

葬儀で追加料金が発生し、予定していた金額よりもかなり増えてしまった…というケースは多いものです。追加料金が発生するケースについてご説明します。

葬儀を依頼する際は、葬儀社に連絡して見積りを出してもらうのが一般的です。すでに触れたとおり、どの葬儀社にも基本プランが用意されています。この基本プランにどのようなものが含まれているのかチェックする必要があります。

火葬費や式場使用料は葬儀を行う市区町村によって異なるため、基本プランには含まれていないことがほとんどです。また、火葬場と式場が離れている場合は、ハイヤーやバスの手配も行わなければなりませんが、こちらも基本プランには含まれません。

また、心づけももちろん自分で用意しなければなりません。心づけは、葬儀を手伝ってくれる人数によっても変わるため、葬儀が終わってみなければいくらかかるかわからないのです。

そのほか、以下のようなケースで追加料金が発生します。

参列者が予想よりも多かった

当初予定していたよりも参列者が多く、その分追加で料理や会葬返礼品を用意しなければならないことがあります。一般葬の場合、誰でも参列することができるため、葬儀の知らせを聞いて慌てて駆けつけるという人もいて、思っていたよりも参列者が多くなってしまうことがあるのです。

遺体の安置日数や場所に変更があった

遺体安置の日数は、式場が取れる日にちによって変わります。式場が空いていなかった場合は遺体安置の日数が増えるため、その分ドライアイスも必要になるのです。基本プランにドライアイスの金額が含まれているところもありますが、およそ1~2日分の用意しかないため、日数が伸びてしまうと追加料金が発生してしまいます。

また、遺体安置を自宅ではなく葬儀社にお願いする場合は、安置料金がかかります。この料金は葬儀社によって開きがありますので、遺体安置をお願いするときは金額を確認しましょう。

病院から自宅、または式場などへ遺体を搬送するための料金も基本プランの中に含まれていることがありますが、距離が長いときや深夜・早朝などは追加料金が発生することがあります。こちらも事前に確認しておきましょう。

葬儀費用の負担者

葬儀費用を誰が負担するのかについてもみていきましょう。

喪主・施主

一般的には、葬儀費用は喪主が負担します。喪主は通常、故人の長男・長女・配偶者であることが多いです。喪主が全額負担することが難しいときは「施主」と呼ばれる葬儀の世話役を立て、その方に払っていただくという方法もあります。施主は家族である必要はありません。

相続人

被相続人である故人の共同相続人である複数の相続人で分担するという方法もあります。これは、喪主だけで葬儀費用の全額を負担することが難しい場合に適した方法です。相続財産の引継ぎの割合を考えたうえで葬儀費用を分担するのが一般的ですが、トラブルにならないように慎重に話し合う必要があります。

相続財産で支払う

相続財産を葬儀費用に充てる方法もあります。故人の銀行口座は銀行に死亡届が届いた時点で凍結されてしまいますが、葬儀費用の支払いに充てたい旨を伝えると、1つの銀行につき150万円を上限として引き出すことができます。

葬儀費用は「葬式費用」という名目で扱われ、「相続税」控除の対象となります。この場合、支払った人だけが控除を受けられるので、相続人全員にその旨を伝えておくとトラブルを防ぐことができます。

葬儀費用が払えない場合は?

子供がいない、配偶者もいない、また子供がいても葬儀費用が支払えない…というケースもあります。葬儀費用が払えない場合の対処法をご紹介します。

葬儀形式の見直しを行う

お通夜や告別式を行う一般的な葬儀である一般葬では200万円ほどのまとまったお金が必要になりますが、葬儀の内容を簡略化したプランもあります。葬儀費用が払えない場合はそのような葬儀形式を選ぶのもひとつの方法です。

たとえば、「一日葬」というものは、お通夜とお通夜のあとのお別れの会を行わないので、一般葬よりも価格を抑えることができます。また、お通夜や告別式を行わずに火葬だけを行う「直葬(ちょくそう)」や「火葬式」といったプランもあり、こちらは葬儀プランの中で最も安いものです。

葬祭扶助制度・生活保護葬の利用

遺族が葬儀を行えない状況にある場合、国が葬儀の費用を負担してくれる「葬祭扶助制度」というものがあります。生活保護法で定められている条件を満たした場合にこの制度が適用されます。

適用されるのは、故人の扶養義務者がおらず、家主や民生委員が葬儀を行う場合、また遺族が最低限度の生活ができないほど困窮している場合に限ります。故人が生活保護受給者だった場合でも、扶養義務者が葬儀費用を負担できると判断された場合はこの制度を利用することはできませんのでご注意ください。

葬儀ローンの利用

葬儀費用は現金で払わなければならない…と思われるかもしれませんが、葬儀ローンというものもあります。大手の葬儀社では葬儀ローンを利用できる場合が多くあります。葬儀社によって対応していないところもあるので、葬儀ローンを利用したい方は事前に確認しておきましょう。

葬儀の申し込みの際、同時に葬儀ローンを申し込むと葬儀の前までに審査結果が出ます。まとまった現金が用意できない、またクレジットカードがない場合にはこの葬儀ローンを利用するのもひとつの方法です。しかし、ローンですから支払回数によって年利が変わります。契約時にきちんと確認しましょう。

死亡保険金を使用する

葬儀費用としてまとまったお金が用意できないとき、まとまったお金はあるけれど貯金として取っておきたいため使いたくないときは、故人の遺産や保険金から葬儀費用を支払う方法もあります。

ただ、死亡保険金はすぐに払われないことがほとんどなので、葬儀までには間に合わない場合が多くあります。その際、葬儀費用として先に出すことができるまとまったお金がある場合はそこから支払い、保険金が入ってきてから口座に戻すという形がおすすめです。

まとまったお金が用意できない場合は、たとえばクレジットカードのキャッシング枠を利用し、借りたお金を葬儀費用に充てておき、保険金が入ってきたら返済する方法もあります。

葬儀費用を抑えるポイント

葬儀費用をできるだけ安く抑えるにはどうしたらよいのか、3つの方法をご紹介します。

さまざまな葬儀社で事前相談を行う

人が亡くなるのは予測できないものですが、もし時間に余裕があるなら、さまざまな葬儀社で事前相談を行うのがおすすめです。

葬儀社によって葬儀費用にはかなり開きがあります。基本プランも葬儀社によって異なり、含まれる内容も違います。内容やオプションなども事前にチェックしておくと安心です。

基本プランが安くても、オプションでどんどん追加料金が発生するケースもあります。事前に基本プランの内容をチェックして比較しておくことで、良心的な価格の葬儀社を選ぶことができ、結果として費用を安く抑えることができます。

オプションはつけず最低限にする

葬儀費用には、葬儀一式費用・寺院費用・飲食接待費用・心づけといったさまざまなお金がかかります。まず、葬儀一式費用の中の祭壇や祭壇周り、位牌などはそれぞれグレードによって価格が変わります。

また、寺院費用の戒名料や飲食接待費用のお料理、会葬返礼品にもグレードがあり、ピンからキリまであります。心づけも金額が決まっていないため、かけようと思えばいくらでもかけられます。

葬儀費用を抑えるには、できるだけオプションをつけず、グレードを上げすぎないというのがポイントです。葬儀社によっては、「故人のために」といって祭壇やお花のグレードを上げるように勧めてくるところがあります。良心的な価格の葬儀社を選ぶのがおすすめです。

区民葬・市民葬を利用する

区民や市民の負担を減らすために区民葬や市民葬といった制度を設けているところがあります。公営の斎場を利用するのでサービスは最低限ですが、その分費用が抑えられるというメリットはあります。葬儀費用をできるだけ抑えて、一般葬を行いたいという方に向いています。ただし、故人や喪主が住んでいる自治体が対象となりますので注意が必要です。

葬儀費用が相場より安い場合や定額プランの注意点

葬儀費用が相場よりかなり安く設定されている葬儀社、また定額プランというものを掲げている葬儀社があります。これらには気をつけなければならないポイントがありますので、詳しくご紹介します。

葬儀社の中には、一般葬であっても相場よりかなり安い金額を設定しているところがあります。しかし、ふたを開けてみると、一般葬の平均価格とあまり変わらなかった…ということがあります。この場合、基本プランに含まれているものが極端に少なく、オプションで追加料金が発生することが多いのです。

基本プランが相場よりもかなり安かった場合は、内容を見て「なにが含まれていて、なにが含まれていないのか」、ほかの葬儀社の見積書と照らし合わせてチェックしましょう。

また、葬儀社にはそれぞれ「定額プラン」というものがあります。一般葬、家族葬、直葬などで「○○万円」と書かれているのが一般的ですが、先ほどご紹介したとおり「定額プラン」には含まれていない項目がたくさんあります。たとえば、火葬料金・火葬場の控室代・搬送の追加料金・式場使用料・食事代・返礼品代金などは別途料金がかかります。

「定額」というとそれ以外に料金が発生しないものと考えてしまいがちですが、葬儀費用の場合は式場や火葬場など場所によって金額が異なるもの、人数の変動によって金額が変化するものに関しては、定額プランには含まれていないと判断して間違いないでしょう。

葬儀費用のトラブル

葬儀費用に関して、基本プランでは安かったのにオプションの追加が増え追加料金が高額になった…というトラブルが多く発生しています。突然の葬儀でバタバタしていて細かいところまで決めるのが面倒になってしまうこともあるでしょう。ですが、泣き寝入りすることのないよう、きちんと確認しておくことが大切です。以下ではそのほか多いトラブルをご紹介します。

料理や返礼品が頼んでいたものと違った

料理や返礼品のグレードを高いものにしたのに、それらが頼んでいたものとは違っていたというトラブルも見受けられます。遺族は葬儀の日は特に忙しく、細かくチェックすることが難しいため、手違いがあっても気づけないことがあります。契約内容を書面にしてもらうなど、こちらがきちんと確認している姿勢を見せるだけでもトラブル防止に繋がります。

家族葬では香典が少なく負担が増えてしまった

家族葬は一般葬よりも価格が抑えられるため、最近は主流になりつつあります。しかし、家族葬は遺族、故人とごく親しい間柄だった人10~30名ほどしか出席しないため、一般葬と比べて香典が少なくなります。かかる金額は少ないですが、一般葬で参列してくださる方が多ければ香典の数も多くなりますので、場合によっては一般葬のほうが費用を抑えられることもあります。この点に関しては、プロである葬儀社のスタッフと相談して決めることをおすすめします。

葬儀費用を抑えるなら葬儀の形式やオプションをきちんと確認する

葬儀費用はかけようと思えばいくらでもかけることができます。適正な費用で納得のいく葬儀を行うためには、安さだけに目を向けるのではなく、基本プランの内容やグレードにも注目しましょう。葬儀の形式は一般葬や家族葬が主流ですが、どうしても予算がない場合は直葬や火葬式もあります。また、葬儀ローンや区民葬・市民葬を利用する方法もあります。

故人の生前の思いを聞いて、気持ちよく送り出してあげるためにも、事前相談をしてさまざまな葬儀社を比較しておきましょう。