直葬は通夜や告別式などを行わず、遺族・親族などごく少数の親しい人のみで行われる葬儀の形式で、火葬式とも呼ばれています。最近増えてきた葬儀のスタイルです。

儀礼的な物を省くため葬儀費用をかなり抑える事ができる反面、事前に周囲の理解を得ていないとトラブルの原因となる可能性があります。

今回は直葬を選んだ場合のメリット・デメリットや費用の相場についてご紹介していきます。

直葬は儀礼的な部分を極力省いたシンプルな葬儀スタイルの1つ

直葬は通夜や葬儀・告別式を行わずに火葬するお別れのスタイルです。参列者も限られた人数だけになるため、受付や接待係など手伝いをお願いする必要もなく、返礼品や心づけなどの人件費も抑えられます。

直葬を選ぶメリット

直葬を選ぶ人の割合は全体の5%程度にとどまっていますが、その理由のほとんどは「葬儀費用が抑えられる」と「時間が短縮できる」のようです。

直葬は費用が安く抑えられ時間も短い

最近は高齢化社会で、葬儀に参列してもらいたくても高齢で参列できないというケースも増えています。一般的な葬儀は2日間にわたって行われます。

家族を亡くした悲しみの中、葬儀の参列者へ対応するのは大変です。直葬の場合、参列者は親族などごく少数ですし、通夜や告別式を省いたスタイルのため、わずらわしさがなく費用も抑えられます。

実際に直葬を選ぶのは、1人暮らしで家族や親族がいない方や葬儀費用をあんまりかけたくない方が多いようです。

一般的なスタイルの葬儀を行った場合、小規模なものでも100万円近くかかります。しかし、直葬の場合は地域にもよりますが10万～30万円くらいで済ませられるケースがほとんどです。

葬儀の所要時間も火葬から骨上げまで1～2時間程度ですから、時間的に余裕がない人にとっては短い時間で葬儀を終えられることに大きなメリットを感じるでしょう。

通夜や告別式を行うと受付や配膳係等の人員が必要となったり、参列者へのあいさつなどもあり、労力や時間が割かれます。

直葬を選べば、手伝いしてくださった方への心づけや参列者への香典返しなどにかかる費用も抑えられます。葬儀後のあいさつ回りなどの負担も減らせるので魅力的に感じる人も多いでしょう。

実際に直葬を選んだ人の中には、経済的な余裕があまりない状態で、葬儀にあまり費用をかけたくないというケースや、単に葬儀にお金を使いたくないという考えを持つ人が6割以上もいます。（2015年発行の月刊誌「仏具」による調査結果から）

高齢で参列できない人が多いため体裁を整える必要がない

最近は高齢化社会で、葬儀に参列してもらいたくても高齢で参列できないというケースも増えています。

参列者がほとんどいないのであれば、対外的な体裁を整える必要もないため直葬が選ばれる傾向もあるようです。

葬儀に対する価値観の変化にあっている

最近では葬儀に価値を感じられないため、お金をかけたくないと思う人も増えています。核家族化が進み、先祖やお寺とのつながりを感じにくくなったり、宗教や来世に関する考え方が希薄になる人もいます。

一般的な形式の葬儀を経験した遺族が、それに対する不満から直葬を選ぶケースもあります。

また、遺族の考えで、家族以外の人を入れずに故人を見送りたいという気持ちから直葬を選ぶ人や、「家族の負担になりたくない」と生前から直葬にしてほしいという故人の遺志に従ったというケースも珍しくありません。

葬儀の意味や価値観が変わったことで、それにあった葬儀スタイルである直葬を選ぶ人が増えているようです。

直葬を選ぶデメリット

直葬にとって1番のデメリットは、葬儀を簡略化することに対する周囲の理解を得られないことでしょう。

葬儀後に周囲から苦言を呈される

直葬を選んだ場合、葬儀後に遺族が周囲から苦言を呈されたり、煩わしい思いをする可能性があります。

伝統的な葬儀を行ってこそ故人の供養につながるという考えを持つ人も多くいます。「なぜ勝手に火葬したのか」と責められることもあるでしょう。

実際に直葬を選んだ人の中には、自分ではきちんと葬儀を行ったと思っていたのに、人生の最後に故人を侮辱されたような気がしてしまい後悔を感じるケースもあるようです。

直葬を選ぶ場合は、事前に親族には直葬を選んだ理由やメリットの説明を、友人・親しい知人には弔問の機会を別に設けるなどの準備が肝心です。

お寺に黙って直葬をした場合お墓に入れてもらえないケースもある

先祖代々のお墓を持っている場合、菩提寺に黙って直葬を行ってしまうと、無断で葬儀を省略したことで心証を悪くしてしまったり、お寺の考えに合わないからと、代々のお墓に遺骨を納められないというケースもあるようです。

代々のお墓がお寺の境内にある場合、そのお寺から戒名（死後、仏弟子になることの証）を授かる必要があります。お世話になるお寺がある場合は、事前に直葬を希望することを伝えておきましょう。

事前に連絡さえすれば、直葬でも戒名を授けてもらえるケースがほとんどです。戒名料を節約しようとして、トラブルに発展する可能性もあるので注意が必要です。

最近は新しい葬儀のスタイルが増えているため、お寺側でも理解を持ってくれるケースが増えています。後々のトラブルを避けるためにも事前の相談をおすすめします。

故人とのお別れの時間が思ったより取れない

直葬では、遺族が故人とお別れするのは火葬前のほんの10分程度です。火葬炉を使用する時間は決まっているので、参列者は時間厳守です。

故人との最期のお別れが10分程度というのは、やはり短いと感じる人も多いようです。後になってきちんと葬儀を行なえばよかったと後悔することもあるでしょう。

香典の収入が見込めない

直葬を選んだ場合、近親者のみの参列になりますから一般的な葬儀よりも香典収入が少なくなります。

葬儀にかかった費用の一部は香典収入をあてるのが一般的ですが、直葬の場合はその費用のほとんどを遺族が負担する必要があります。

ただし、故人が加入していた健康保険で葬式費用の補助として給付金を申請できるため、申請を忘れよう注意しましょう。詳しくは後でご紹介します。

直葬では葬式とみなされず葬祭費が支給されない可能性がある

葬儀費用として役所に申請すれば葬祭費が支給されるケースもありますが、葬儀社の領収書に「火葬プラン」と書かれているため、役所から葬式と見なされず葬祭費が支給されない可能性があります。

葬祭費は本来「葬儀を行った人」に対して支給されるもので、直葬では火葬しか行わないため、支給の対象外となるケースもあるようです。

自治体によって対応が異なりますから、事前に確認することをおすすめします。

かえって来客応対に追われる結果になることもある

直葬を選んだ結果、葬儀に参列できなかった方たちが「せめてお線香だけでも」と自宅を訪れる可能性も考えておきましょう。

参列者応対に追われることがないように直葬を選んだつもりでも、結果的に自宅への弔問客が増えてその応対に追われてしまうことになるかもしれません。

弔問される方が多いと予想される場合は、葬儀とは別にお別れ会など故人をしのぶ機会を設けることをおすすめします。

感染症で亡くなった場合は直葬しか選べない

新型コロナウィルス感染症など感染力の高い病気で亡くなった場合は一般的な葬儀を行えないため、直葬するしかないというケースもあります。

この場合は遺族であっても故人と対面できるのは火葬後になるほか、さまざまな制約があります。

葬儀社によって対応可能かどうか事前に確認が必要ですが、厚生労働省が定めた遺体搬送・火葬を遵守するため、次のような手順を追加して直葬を行います。

＊遺体の搬送には防護服・手袋・マスク・ゴーグルなどを装着する
＊遺体は非透明の納体袋に収納してから納棺し、消毒を徹底する
＊搬送後は搬送車両の徹底消毒を行う

また、遺族と故人とのお別れは火葬後の遺骨になってからになるため、少人数でのお別れ会を開くケースもあるようです。

その際は次のような感染防止対策をきちんととる必要があります。

＊お別れは少人数（30人以下）で行う
＊次亜塩素酸水による消毒液を常備する
＊次亜塩素酸水による香典の消毒
＊次亜塩素酸水による空間除菌
＊参列者・僧侶・葬儀関係者のマスク着用
＊参列者・僧侶・葬儀関係者の非接触型体温計を用いた体温確認

直葬にかかる費用の相場は一般的な葬儀の10分の1程度

一般的なスタイルの葬儀の相場は120万円程度です。

直葬は通夜と告別式を省くので、かかるのは火葬費用だけと思われがちですが、遺体の搬送・納棺、死亡診断書の提出と火葬埋葬許可書の取得など必要な手続きの費用がかかります。

また、希望があれば火葬の際に僧侶を呼び供養をお願いする場合はお布施なども必要です。
参列者がいる場合は、返礼品も必要です。

直葬した場合の費用に含まれる品目

葬儀社に依頼した場合の一般的な直葬プランの平均は10～20万円程度となっています。これに含まれている品目は次の通りです。

他にはオプションで後飾り祭壇や枕飾り祭壇、お別れ花、遺影写真などを選べます。

また、火葬場が混雑していて火葬するのに時間がかかる場合、安置場所の利用料が高くなるケースもあります。
一般的な火葬場の霊安室（柩保管施設）で安置した場合は、1日あたり5,000～10,000円前後の料金が必要です。

10万円程度のプランが安いからと選んでみれば、遺影写真や火葬料金、安置費用が別料金というケースもあります。また、プランの中に不要な物が含まれている可能性もあります。どの品目が必要で、なにが不要なのかをきちんと判断して選びましょう。

火葬費用は地域によって異なる

火葬場のほとんどは各自治体の公営です。（東京都は民営火葬場も多くあります）
火葬費用は自治体によって変わります。

例えば、参列者数名で火葬式だけを行う必要最低額の葬儀を行った場合、東京23区の場合は9万円前後から、横浜市の場合は7万円程度～、京都市の場合は11万円程度～、岡山市の場合は10万円程度～かかります。

公営の火葬場は地区住民の税金で運営されているため、自治体によっては火葬料金が格安または無料となるケースもあるようです。

都内の民間火葬場を利用した場合の料金は、15～25万円前後と幅が広くなっています。

都内など民営の火葬場を利用した場合、料金プランに火葬費用が入っていても追加料金が発生する可能性があるので注意が必要です。

直葬で僧侶を呼ぶ場合のお布施の相場は3～50万円＋お車代など

直葬でも火葬場に僧侶を呼び供養をお願いする場合はお布施を包む必要があります。

直葬の場合の供養は、遺体を火葬炉に入れる前の最期のお別れから火葬が始まってからの数分間行なわれるのが一般的です。

お布施の相場は3～50万円程度ですが、地域や宗派、お寺との関係性によっても変わります。それに加えてお車代やお膳料を包むケースもあります。

特にお世話になっているお寺がない場合は、葬儀社に紹介してもらうことも可能ですが、そうした場合のお布施は高額を包む必要はありません。

お車代は5,000～10,000円が相場ですが、寺院と火葬場の距離を考慮しましょう。お膳料の相場は5,000円程度です。

本来お布施には相場がありません。包む側の気持ちによるものですから、経済的に余裕がない場合などでお布施の捻出が難しいときは、葬儀社やお寺に相談することをおすすめします。

直葬に参列する場合の香典の相場は1～5万円程度

香典は直葬に限らず、喪主や個人との関係性によって金額が変わるものです。

直葬に参列する場合の香典の相場をまとめました。

もちろん香典もお布施と同じ「気持ち」ですから、相場はあくまでも参考程度に考えて構いません。

ただし、喪主側から香典を辞退する旨を知らされている場合はそれに従いましょう。

葬儀費用が用意できない場合は公的制度やローンを利用する

直葬は一般的な葬儀に比べかなりの費用を抑えられますが、それでも葬儀費用の支払いが困難なケースもあるかもしれません。

そのような場合には公的制度（葬祭扶助制度）や葬儀ローンの利用を考えてみましょう。

葬祭扶助制度は遺族が葬儀費用を支払うのに経済的に困難であることが認定されれば、国が葬儀費用を負担してくれるものです。

生活保護法に基づいて支給されたお金で行われるため、生活保護葬と呼ばれることもあります。

葬祭扶助制度の適用条件は次の2つです。

＊遺族の生活がかなり困窮したものであり、葬式費用の支払いがかなり難しい状態であること

＊故人の扶養義務者がおらず、民生委員や家主が葬儀を行う必要がある場合

注意すべきは故人が生活保護を受給していても、遺族に葬式費用を支払う能力があった場合は適用されない点です。

すでに葬儀を行った場合は葬祭費給付金制度を利用する方法もあります。

各市区町村の窓口で申請すると自治体によってばらつきはありますが、2～5万円前後が給付されます。
故人が生前に加入していた保健の種類によって手続き方法や窓口が違うケースもありますから、事前に確認をおすすめします。

葬儀ローンは葬儀社が対応しているローンのことです。一般的なローンと同様に利息がかかり、審査を通過する必要があります。

直葬を選ぶ際に気をつけたい3つの注意点

直葬を選ぶ場合、注意すべき点が3つあります。

霊安室（遺体の安置場所）が必要となるケースがほとんど

法律で死後24時間は火葬してはならないと定められているため、火葬まで遺体を安置する場所が必要です。病院では安置しておけないケースがほとんどですから、自宅または葬儀社や火葬場が保有している安置場所を借りるための費用が必要です。

念のため事前に香典返しの準備をしておく

直葬の場合、あらかじめ香典を辞退する旨を周囲に知らせるケースも増えていますが、特に知らされていない場合は参列者は香典を用意してくるケースがほとんどです。念のため香典返しの準備をしておくことをおすすめします。

参列者として参加する場合は、香典返しを準備する手間などで喪主側に負担をかけないよう考えてから決めましょう。

故人の死を受け止め乗り越えるための時間が足りない可能性がある

従来の葬儀が数日間かけて行われるのは、死別の悲しみを乗り越えるための時間が必要だったと考えられていたからといわれています。

直葬のように早く済ませるスタイルの葬儀は、あっという間にあっさりと終わってしまいます。そのような見送り方で、故人の死を受け止めて乗り越えていけるのか、直葬を決める前にしっかり考えることをおすすめします。

葬儀のスタイルは遺族だけで決めず、親族で話し合ったほうがトラブルを避けられます。葬儀のスタイルを決めるのは喪主ですが、誰もが故人を弔う権利を持っているのは事実です。

直葬を反対された場合は、理由を説明してできる限り理解を得られるように努めましょう。

直葬の場合の服装は正喪服か準喪服

直葬の場合でも、服装は一般的な葬儀と違いはありません。

一般的な葬儀では遺族は正喪服を着るのがマナーですが、直葬の場合は準喪服を着用する人も多くいます。

儀礼的な物を簡略化した直葬ですが、故人を送り出す大切な儀式です。略喪服はできるかぎり避けた方が無難でしょう。

葬儀後に法要ではなくお別れ会を開くケースが増えている

直葬を選んだ場合、葬儀後の法要（四十九日忌や一周忌など）のかわりにお別れ会を開くケースが増えています。

法要のような段取りや形式にこだわらず、故人の好物を用意した立食パーティーや、故人が好きだった音楽を演奏する、故人にポロポーズされた場所でのお別れ会など、さまざまなものがあります。

お別れ会のプロデュースを行っているイベント業者などを探してみるのも1つの方法です。

増えつつある直葬のメリット・デメリットを理解しておこう

通夜や葬儀を行わなず、参列者も遺族やごく親しい方に限定した直葬は最近増えつつある葬儀のスタイルです。

直葬を選ぶ理由としては、費用が抑えられること、遺族の負担を減らすこと、故人の意思などによるものが多いようです。

しかし、従来の葬儀スタイルにくらべて認知度は低く、葬儀後に親族や故人の友人、菩提寺などとトラブルになるケースも見受けられます。

トラブルを防ぐためにも、直葬のメリットとデメリットについてよく知り、遺族のニーズにあっているかよく判断しましょう。周囲との相談も大切です。

葬儀は一生の締めくくりの大切な儀式ですから、安易に値段の安さで直葬を選ぶべきではありません。しかし、不必要なところにお金をかけないという選択肢もあることは覚えておきましょう。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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