大切な家族や親族が亡くなった時には、何も考えられなくなってしまうかもしれませんが、社会人としてまず取得しなくてはならないのが忌引き休暇です。

忌引き休暇に関しては、扱いやルール、日数など企業によって異なります。
頻繁に取得する休暇ではないので、何をどうすればいいのか分からないかもしれませんが、休暇取得の申請や休んでいる間に会社に迷惑がかからないようにしなくてはいけません。

ここでは、忌引き休暇の基本から休暇取得の日数、連絡マナーなどを詳しくご説明していきます。

忌引き休暇は葬儀に参列するための休暇

忌引きというのは、家族や親族が亡くなった時に喪に服すことです。
つまり、本来の意味でいうと忌引き休暇は喪に服すための休暇となります。

以前は、家族や親族が亡くなった時には一定期間自宅に籠もり、故人を悼むことが喪に服すという意味で、忌中や喪中というのはこれに当たります。
忌中は49日、喪中は1年となりますが、今はこれだけの期間家にこもることはありません。

会社や学校における忌引き休暇は、原則として葬儀の準備をしたり葬儀に参列したりするための休暇となるので、当然ですが49日や1年間お休みをもらえるわけではありません。
葬儀にどれぐらい関わるかが日数の算出基準となるので、一番短いのは1日、最長でも10日というのが忌引き休暇の規定となっているのが一般的です。

忌引き休暇のルールは企業ごとに違う

忌引き休暇はどんな会社にもあるもの、というイメージがありますが、実は絶対に取得できると決まっているものではありません。

求人募集の待遇に「忌引き休暇」と記載されていることから分かるように、忌引き休暇がある会社とない会社があるのです。

つまり、会社によって忌引きに関するルールは違うので、その理由や忌引き休暇の基本を確認しておきましょう。

忌引き休暇は労働基準法で定められていない

労働基準法では、会社側の独裁的な雇用から労働者を守るためのさまざまな規定を設けています。有給休暇もその１つで、正規社員や非正規社員、パート、アルバイトなど雇用形態を問わず、雇入れの日から6ヵ月経った時点で10日間休暇が付与されます。

取得基準を満たしていれば必ず取得出来る休暇で、休んでいる間も賃金を支払ってもらうことが出来ます。これは労働基準法第39条で定められている権利で、有給休暇を与えない会社は法律違反になり、違反した会社には懲役６ヵ月または30万円以下の罰金が課せられることもあります。

しかし、忌引き休暇は労働基準法で取得を定められている休暇ではありません。
当たり前に取得出来ると思っていても、会社側で忌引き休暇を認めていなければ、忌引きで休暇を取る場合は普通の休暇と同じ扱いになります。

もし休暇を取得できなくても、労働基準法の管轄外の休暇となるので会社側に罰則が課せられることはありません。
そのため、特に正社員で働く場合には忌引き休暇の有無を確認しておく必要があるのです。

忌引き休暇は有給休暇とは違う特別休暇に分類される

忌引き休暇は有給休暇と同じと思っている方も多いかもしれませんが、忌引き休暇は特別休暇に分類されます。有給休暇と特別休暇は、名称だけではなく内容も異なります。

有給休暇は法律で決められていますが、特別休暇は法律による規定はありませんし、休暇取得中の賃金に関しても有給休暇は賃金が発生しますが、特別休暇は会社の規定によっては賃金が発生しないこともあるのです。

他にも、有給休暇は取得目的が自由ですが特別休暇は会社が決めた目的に沿っていなければ取得できませんし、会社の承認も有給休暇は必要なし、特別休暇は承認が必要など細かい違いがあります。

特別休暇というのは、基本的に会社が独自に決めているルールに則って取得できるかできないかが決まるので、特別休暇にあたる忌引き休暇もルールに則った日数や申請方法を守らなくてはいけません。

忌引き休暇は福利厚生の一環である

労働者が取得出来る休暇は、労働基準法によって定められている休暇と、会社が独自に定めたルールで与える休暇の2種類があります。

労働基準法で定められているのは有給休暇で、これは取得の条件を満たしている労働者であれば、就業規則に書かれていないとしても取得が認められます。
一方、忌引き休暇は会社が定める福利厚生の1つなので、絶対に取得出来るものではありません。
もし、会社の福利厚生に忌引き休暇がなければ、当然ですが身内に不幸があって葬儀のために会社を休むとしても、普通の休暇となります。

一般的に、忌引きであれば忌引き休暇の制度がない会社であっても休暇を取得することは出来ますが、休んでいる間は無給になるので、パートやアルバイトなどは有給休暇が取得できるようであれば、有給休暇として取得した方が良い場合もあります。

忌引き休暇の日数は親等で定められている

忌引き休暇というのは、悲しみから立ち直れるまで取得出来るものではありませんし、血がつながっている人の葬儀であれば取得出来るというわけでもありません。

基本的に、忌引きが認められる親等は決まっていますし、日数も親等によって変わります。
ここでは、忌引き休暇の日数について詳しくご説明します。

忌引き休暇が認められるのは三親等までが一般的

忌引き休暇というのは、会社によって規定が異なりますが、特別休暇として認められるのは三親等までが一般的です。

一親等は配偶者、父母、子供で、二親等は兄弟姉妹、祖父母、配偶者がいる場合は義父母、三親等は叔父、叔母、孫、配偶者の祖父母、配偶者の兄弟姉妹となります。

もちろん、葬儀に参列することがある親族は三親等だけではないでしょう。
従兄弟でも兄弟姉妹のように仲良くしていたり、はとこでも頻繁に連絡を取り合っていたり、義理の兄弟姉妹であっても親しくお付き合いをしていれば葬儀に参列するのはもちろん、親族として列席することもあるかもしれません。

しかし、会社側からすると仲の良さや親しさは分からないので、親戚という大きなくくりで忌引きを認めてしまうと、仕事に支障が出るリスクが高くなります。
そのため、原則として忌引き休暇を取得できるのは三親等までと決まっているのが一般的になります。

ただし、絶対に休んではいけないということではなく、有給休暇を活用すれば葬儀に参列することは可能です。

親等別　忌引き休暇の日数

忌引き休暇の日数は、故人との血縁関係によって変わります。
基本としては、父母など濃い血縁関係であるほど葬儀を執り行う喪主となる可能性が高くなるので忌引き休暇の日数も長くなり、血縁関係が薄くなると葬儀に参列するだけとなるため日数も短くなります。

といっても、忌引き休暇の日数はそれしか休んではいけないということではありません。
故人との関係性は第三者には分かりませんし、遠方で葬儀が行われる場合は忌引き休暇の日数では足りないこともあるでしょう。

会社によっては、交渉をすることで休暇日数を伸ばしてもらえることもあるので、あくまでも参考日数の目安として見てください。

・配偶者の場合は10日

妻もしくは夫がなくなった場合、原則として自分が喪主になりますから、葬儀社との打ち合わせや手配、税理士や司法書士などとの打ち合わせなど葬儀のことからその後のことまでいろいろとやらなくてはいけません。
さらに、最愛の人が亡くなるという精神的なショックもあるので、忌引き休暇の中では、配偶者がもっとも日数が長く10日から2週間というのが一般的です。

・父母の場合は7日から10日

年齢にもよりますが、父母も配偶者に次いで身近な家族の死となりますから、7日から10日の忌引きが認められることが多いです。
もし、両親のどちらかが亡くなっていて、長男長女だった場合は喪主を務める可能性もあるでしょう。
喪主となる場合は、配偶者の忌引きと同じく10日から2週間ほどの日数が認められることもあります。
父母の忌引き日数に関しては、本人の年齢や喪主かどうかで決まるので、申請の時に確認しておいた方がよいでしょう。

・子供の場合は5日

子供が亡くなった場合は5日が忌引き休暇の一般的な日数になります。
ただし、この日数はあくまでも目安ですし、忌引きとして認められるのが5日というだけです。
自分の子供が亡くなって、たった5日で仕事に復帰というのはあまり現実的ではないので、忌引き休暇の最大日数を認める会社も多いですし、喪主となる場合は配偶者や父母と同じく10日の忌引きが認められるのが一般的です。

・兄弟姉妹や祖父母、配偶者の父母は3日

兄弟姉妹や祖父母は、多くの場合3日の忌引き休暇となります。
3日と言っても、必ず休まなくてはいけないということではありません。
兄弟姉妹や祖父母は、自分の年齢によって近さが変わります。
ほとんど連絡を取っていない兄弟姉妹だったり、昔からほとんど関係がない祖父母だったりするのであれば、1日や2日で十分ということもあるでしょう。
こういった場合は、3日以内であれば自分の意志で日数を決められます。
ただし、配偶者の父母の場合だと、葬儀だけではなくいろいろな手伝いをしなくてはいけないこともあるので、忌引き休暇以外に有給を使う必要があるかもしれません。

・三親等の親族は1日

叔父や叔母、配偶者の祖父母、配偶者の兄弟姉妹など三親等の親族は原則1日の忌引き休暇が認められることが多いです。
忌引き休暇日数が最短なのは、葬儀だけ参列すれば良いというのが一般的だからです。

忌引き休暇を使う時の3つの注意点

忌引き休暇は、有給休暇のように労働者なら誰にでも認められている休暇ではないので、会社ごとにルールが異なります。
そのため、忌引き休暇を使う時には注意点があるのでチェックしておきましょう。

忌引き休暇が認められるか確認をする

基本的なことですが、忌引き休暇の有無を確認していない場合は必ず忌引き休暇が認められるかを確認しておきましょう。場合によっては忌引き休暇がなかったり、休暇があっても有給ではなかったりすることもあります。

後々トラブルになるのを避けるため、忌引き休暇の日数や就業規則を確認してください。
また、忌引き休暇があるとしても雇用形態によって取得条件が変わることもあるため、特に非正規社員やパート、アルバイトの方は総務部や人事部に確認をしておきましょう。

忌引き休暇による引き継ぎは迅速に

配偶者や父母のように、故人との続柄が近しい場合は、会社で決められている忌引き休暇以上の日数を休むことになるかもしれません。
その場合は有給休暇を使ったり、無給で忌引き休暇を取得したりすることになりますが、いずれにしても不在が長引くことで仕事に支障が出ないように引き継ぎを迅速に行いましょう。

周りの人も配慮してくれますが、忌引きはあくまでも個人の事情ですから、業務が滞らないようにするのは最低限のマナーです。
辛い時ではありますが、取引先とのアポイントや契約などの重要なことはもちろん、自分が請け負っている業務もしっかり引き継いでおきましょう。

万が一何かあった時のために、忌引き休暇中であっても連絡が取れるようにしておくと安心なので、プライベートのメールアドレスや携帯番号を報告するのも忘れないでください。

忌引き休暇の日数の数え方

忌引き休暇の日数は、連絡をした日ではなく故人の亡くなった日かその翌日から数えるのが一般的ですし、土日祝日も忌引き休暇に含まれます。

そのため、単に日数を確認しただけでは会社との認識がずれる可能性があるので、いつからいつまでが休暇になるのかを確認しましょう。
また、遠方での葬儀の場合、移動日は忌引き休暇には含まれないので注意してください。

忌引き休暇を取得するときの流れ

突然の訃報が入ったら、とにかく家族や親族の元に駆けつけたくなりますが、その前に忌引き休暇を取る手続きをしておく必要があります。

もちろん、少し落ち着いてから申請をすることも可能ですが、申請をしておかないと落ち着いて葬儀に参列できないでしょう。

ここでは、忌引き休暇の申請の一般的な流れをご紹介します。

忌引き休暇が必要になったらすぐに直属の上司に連絡をする

どんなタイミングで訃報を聞いたとしても、まずはすぐに上司に連絡をしましょう。
仕事中に訃報が入った場合はその場で、休み中であれば電話で身内に不幸があったことを伝えます。

ほとんどの場合、上司に連絡をすれば総務や人事など申請をする部署を教えてくれます。
そのまま上司が適切な部署に伝えてくれることもありますが、申請は自分で手続きが必要ですから、どういった手続きをすればいいか確認をしましょう。

忌引き休暇の申請書を書くのが一般的なので、空欄がないようにしっかり記入してください。
一番重要なのは、忌引き日数が決まる故人との血縁関係、通夜や葬儀などの日時と会場、喪主かどうかということです。
これらの情報がないと、忌引き日数が決められないので、出来る限り詳細を記入することが大切です。

申請書が不要の場合は口頭で伝えればOKですが、葬儀内容に関しては必ず連絡をしましょう。
また、会社によっては書類提出が必要となります。
必要書類は、死亡診断書や火葬許可証、会葬礼状などがありますが、どういった書類が必要かは申請の時に確認しておきましょう。

葬儀の日程が決まったらメールで連絡をする

葬儀の日程が決まったら必ずメールで連絡をします。
この際、忌引き休暇を申請した部署だけではなく、上司や同僚、仕事で関係する人全員に送るのがベストです。

会社の規模によっては総務や人事に伝えるだけで十分ということもあるかもしれません。
しかし、万が一関係している人に伝わっていなかった場合トラブルになることもあるので、誰かが伝えてくれるとしても、念のため自分からも葬儀の日程だけは知らせておきましょう。

忌引き休暇の連絡メールの例文

ここでは、忌引き休暇を取る時に周りの人に送るメールの例文をご紹介します。

・葬儀の日程が決まっていない場合の例文
———————————————
〇〇課の〇〇です。（社外に送る時は社名も記入）
かねてから入院中の母〇〇が、本日亡くなりました。
私が喪主を務めることになりましたので、数日間お休みをいただきたくお願い申し上げます。
なお、忌引き休暇中のご連絡は以下までお願いいたします。
電話：000-0000-0000
葬儀の日程に関しましては、決まり次第早急に別途メールにてご連絡いたします。
仕事が忙しい中、何かとご迷惑をおかけしますが、よろしくお願い申し上げます。
○○○○（氏名）
———————————————

・葬儀の日程が決まっている場合の例文
———————————————
〇〇課の〇〇です。（社外に送る時は社名も記入）
お電話でも連絡いたしましたが、私の父が本日亡くなりました。
遅くなりましたが、葬儀の日程が決まりましたのでご連絡いたします。

通夜：〇月〇日　午後〇時から
告別式：〇月〇日　午前〇時から
場所：〇〇斎場・○○メモリアルホールなど
住所：〇〇〇〇
電話番号：〇〇〇-〇〇〇〇
喪主：〇〇
宗教：仏式
つきましては〇日まで忌引きを頂きたく、お忙しい中皆様にはご迷惑をおかけしてしまいますがよろしくお願い申し上げます。
なお、忌引き休暇中は携帯電話(000-0000-0000)までご連絡いただけると助かります。
何卒よろしくお願い申し上げます。
○○○○（氏名）
———————————————

仕事に支障を与えないためには忌引き休暇のマナーを守ること

大事な人が亡くなって仕事を休んでいる間も、当然ですが会社では通常通り仕事が続いていきます。会社では、忌引き休暇を取っている人の分まで同僚や上司がフォローしてくれていますし、取引先なども忌引きであれば何かしら問題があっても待っててくれます。

ですが、連絡を怠ってしまうと、いくら忌引きであっても後々トラブルになってしまうこともあるので、忌引き休暇を取得するときのマナーをしっかり学んでおきましょう。

仕事で直接関わる人には連絡をしておく

忌引き休暇は会社に申請をすれば取得できますが、それですべての人に忌引き休暇を取っていることを周知できるとは限りません。会社の規模によっては、上司は分かっていても同僚や仕事で関わっている人には自分で知らせる必要があります。

連絡をしなければ、ただ休んでいる状態になってしまうので、会議や期限が決まっている仕事があった場合はなぜ休んでいるのかと反感を買ってしまいます。
特に、取引先やクライアントなど自社以外で直接関わる人には、しっかり伝えておかないと取引がだめになってしまったり、仕事がもらえなくなったりする可能性もあるので気を付けなくてはいけません。

辛くて仕事のことは考えられないかもしれませんが、忌引き休暇中に大事な仕事が入っている場合は、関わっている人に直接連絡をして忌引きをすることを伝えておきましょう。
連絡のツールは、社内の人には一斉メールでも大丈夫ですが、取引先などは開封確認ができないようであれば電話の方が確実です。

どうしても電話をする時間が無いときはメールで構いませんが、時間に余裕が出来たら電話をいれておくのがマナーです。
どちらの場合も、いつからいつまで休暇を取るのかをきちんと伝えておくこと、引き継ぎがある場合は詳細を記載しておくことが重要です。

いざというときのために連絡方法を伝えておく

基本的に、忌引き休暇中に仕事をすることはありませんが、職種によってはどうしても連絡を取り合う必要があるかもしれません。特に役職が付いている方は、確認や許可をしなくてはいけないこともあります。

連絡が取れないと仕事が進められなくなってしまうので、忌引き中でも連絡が取れるようにしておきましょう。連絡先は自分の携帯でも会社の携帯でもいいですし、急ぎではないけど報告が必要なことがある場合はメールアドレスも併せて伝えておくのがベストです。

喪主を務めるのであれば、電話に出られないことがある、メールもレスポンスにタイムラグがあるということを一言添えておくのも忘れないでください。

復帰するときには周りへの御礼を忘れずに

忌引き休暇は取りたくて取るものではありませんが、それでも休んでいる間は上司や同僚には迷惑をかけてしまっていますから、仕事に復帰するときにはきちんと挨拶をして感謝の気持ちを伝えるのがマナーです。

朝礼などがある場合は、時間をもらって復帰することと、休暇中にしてもらったフォローへの御礼を言いましょう。そういった場がないようであれば、同じ部署の人には直接、部署外でも仕事上のつながりがある人にはメールで伝えてください。

出来れば、感謝の気持ちをきちんと表せるように菓子折を持参して、休み中に負担をかけたこととフォローをしてもらった御礼、そしてまた頑張って働くことを伝えるのがベストです。

また上司や同僚から香典をいただいた場合は、復帰のタイミングで香典返しを渡しましょう。
取引先にも電話を入れて、忌引き休暇中にご不便をおかけしたこと、仕事に復帰したことなどしっかり挨拶をしておくと復帰後の仕事もスムーズに進められます。

辛い時でも忌引き休暇はマナーを守って取りましょう

忌引き休暇というのは、普通の有給休暇と違い突然取得しなくてはいけないことがほとんどです。そのため、いざ取得しようと思っても何をどうすれば良いか分からず戸惑ってしまうこともあるでしょう。

家族や親族が亡くなって悲しみにくれているのですから、休暇申請どころではないというのが本音かもしれません。

ですが、社会人としては辛い時でもきちんと手続きをして迷惑をかけないようにすることも重要なので、いざというときのために忌引き休暇はあるのか、どのような手続きをするのかなど忌引き休暇に関するルールやマナーを事前に確認しておきましょう。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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