突然訪れるお葬式の場面では、短い期間に多くのことを決めていく必要があります。そのうちのひとつが「お葬式の日程」です。

「お葬式は日曜日におこなっても大丈夫？」「お葬式の日程はどうやって決めたら良いの？」と頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。

そんな方のために、この記事では、日曜日や友引・仏滅のお葬式について、お葬式の日程の選び方、土日祝の忌引き休暇の扱いについてなどを解説していきます。

お葬式・お通夜の日程の決め方について

ここでは、日曜日や友引・仏滅のお葬式について、具体的にどのようにしてお葬式の日程を決めていくのかをご紹介します。

お葬式・お通夜は日曜日におこなっても大丈夫？

結論から言うと、お葬式やお通夜は日曜日におこなっても問題ありません。土曜日や祝日も同様です。

中には「土日や祝日などの休日に、お葬式やお通夜をおこなうのはマナー違反？」と考えられている方もいるかもしれませんが、基本的にお葬式やお通夜をおこなう際に避けた方が良い曜日というものはありません。

お葬式・お通夜は友引や仏滅は避けた方が良い？

「友引」は友を引く、「仏滅」は仏を滅する、として、「友引や仏滅にお葬式やお通夜を行うのは縁起が悪いのでは？」と考える方も多いのではないでしょうか。

実は、一般的に友引や仏滅にお葬式やお通夜をしても問題はありません。

現在の日本で、日にちの吉凶を占うために使われている六曜（先勝、友引、先負、仏滅、大安、赤口）は、元来中国で「時間」を区切るために使われていた考え方です。よって、仏教、キリスト教、神道などの宗教とは関係のないものなのです。

ただし、宗教上の問題はないとは言え、地域によっては友引や仏滅のお葬式は避ける風習が存在する場合もあります。また友引には火葬を行わない火葬場もあります。

葬儀の日程が友引や仏滅にあたる場合は、地域の事情に詳しい方や葬儀社に相談してみましょう。

一般的なお葬式・お通夜の日程について

前述のとおり、お葬式は何曜日におこなっても問題はなく、日程を決める際の明確なルールはありません。一般的には亡くなった翌日もしくは翌々日にお通夜、通夜の翌日に葬儀と告別式という日程で予定が組まれます。

遠方の方を含め、できるだけ多くの方に参列して欲しいと考えている場合は、皆が集まりやすい土日や祝日に日程を調節しても問題ありません。

ただし、亡くなったその日に火葬をおこなうことは法律によって禁止されています。火葬をおこなうのは「亡くなってから２４時間以上」が経過している必要があるため、火葬の日程を前倒しすることはできません。

お葬式・お通夜の日程を取り決める際に注意したいこと

お葬式やお通夜の日程を決める際に、明確な決まりごとはありません。ただし、いくつか注意しておきたい点もあります。以下でご紹介していきます。

葬儀社・火葬場（斎場）の営業日・時間・予定を確かめる

葬儀社の多くは、２４時間３６５日、電話などでの受け付け対応をおこなっています。さらにほとんどの場合、火葬場の予約手続きなどを含めた日程調整は、葬儀社の方が担当してくれます。

ただし、葬儀社の営業時間は各社それぞれ、火葬場の営業時間は一般的に９時〜１８時までとなります。火葬場の営業終了時間である１８時までに骨上げなどを全て終了させるためには、１４時までに葬儀を開式することになります。

それらの調整が難しい場合は、希望の日程をずらさなければいけないこともあります。

また、葬儀場は年中無休のことが多い一方で、火葬場は年末年始（１２月３０日〜１月３日）は閉めている場合が多くあります。

宗教者の予定を確かめる

葬儀をお願いしたいお寺、教会、神社などがある場合は、葬儀を執りおこなう宗教者の方の予定を確かめて、予約をおさえる必要があります。特に、お坊さんは土日・祝日に法事などの予定が組まれていることが多いため注意が必要です。

ただし特にお願いをしたい相手がいない場合は、葬儀社の方に紹介を依頼するという方法もあります。

日曜日にお葬式行った場合の忌引き休暇の計算について

「忌引き休暇」とは、家族や親族などの身近な方が亡くなった場合に取得する休暇のことを指します。お葬式を日曜日に行った場合この「忌引き休暇」の扱いはどうなるのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。

一般的に、自分の両親や配偶者が亡くなった場合や喪主を務める際は１０日間程度、その他の親族の場合は関係性によって１〜７日程度の忌引き休暇が認められます。

そして、多くの場合、既定の忌引き休暇の日数の中に土日・祝日も含まれています。ただし、忌引き休暇という制度は法令上のものではなく、会社や団体によって取り決めはさまざまです。

詳しい日数や、休暇申請時に必要なもの、休暇中は有給なのか無給かなど、前もって確認しておきましょう。

まとめ

身近な方が亡くなった際、精神的にもつらい中で、葬儀の日程を含めたさまざまなことを決めていくことになります。参列者の都合を考慮しつつ、葬儀社のスタッフや周囲の方と相談しながらひとつひとつ進めていきましょう。

記事監修者

株式会社京花代表の石野 泰弘。京花は板橋区を中心に、1都3県を中心に活動している葬儀社です。

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